動画制作において、何にどのくらいの金額が必要なのか理解していないと、適正な見積り金額が判断できず、どの制作会社に依頼するべきなのか迷ってしまうかもしれません。
本記事では、動画制作の見積書について、各項目の詳細の見方や相場感を解説します。さらに、見積書でチェックすべきポイントやコストを安くするための方法なども併せて紹介します。制作会社に動画制作を依頼する際のご参考にしてください。

動画制作見積書の例

はじめに、動画制作を依頼した場合の見積書がどういったものになるのか、項目の一般的な例を見てみましょう。撮影を伴う企業向け動画を制作した場合の見積りの事例です。

A社
・企画構成費　50,000円
・制作人件費　100,000円
・撮影人件費　130,000円
・撮影機材費　80,000円
・制作費　50,000円
・グラフィック制作費　80,000円
・編集費　150,000円
・音響効果費　15,000円
・ナレーター費　50,000円
・MA費　20,000円
・納品物制作作業費　15,000円

小計　740,000円

引用元：https://www.borderless-tokyo.co.jp/

B社
・企画構成費　50,000円
・撮影費（カメラマン1名）　50,000円
・アシスタント費　20,000円
・機材費　10,000円
・グラフィック制作費　50,000円
・編集費（3日）　150,000円
・MA費（フリーBGM使用）　50,000円
・外国語ナレーション費（1ヵ国語につき）　200,000円
・データ変換費（DVDビデオ・WEBデータ用）　33,000円
・ドローン空撮費　100,000円

小計　713,000円

引用元：https://e-eizo.com/

事例から、項目の名称やどの項目にどのくらいの費用をかけるのか、制作会社によって異なっていることがわかります。
また、クオリティや対応範囲によって、同じ会社に同じ動画制作を依頼しても金額が異なるケースもあります。例えば会社によっては、撮影なしでグラフィックのみを使用した制作は30万円〜、グラフィック＋ナレーションを使用した制作は45万円〜など、内容に応じた料金パターンを設定しています。

サービスの紹介、広告、事業説明など、それぞれの動画制作の目的に応じて最適な見せ方も変わってきます。制作会社もそれぞれ得意な領域が異なるため、目的に対してどういった動画が必要かを考え、依頼する会社を検討しましょう。目的を明確にし、大まかな相場感を把握した上で、複数の制作会社に見積りを取るとスムーズに依頼先を決定できます。

動画制作見積書の主な項目

見積書の例を参照し、各項目が専門的で難解に感じた方もいらっしゃるかもしれません。
動画制作の見積り金額は、大きくは企画費、制作費、撮影費、編集費、人件費、その他諸経費に分類できます。各項目の相場を把握することで、見積書の金額が妥当かどうか判断できるようになるため、それぞれの内容について大まかに理解しておくとよいでしょう。

企画費

動画制作における企画とは、目的のための適切な見せ方やメッセージ、全体の構成などを設計することを指し、映像ディレクターやプロデューサーが担当します。企画費は、シナリオ・台本作成といった構成と、納品までの全体の進行管理に対して発生する費用です。細目には以下のようなものがあります。

• 動画の企画構成
• 全体のディレクション
• シナリオ作成

金額の相場は、制作のボリュームに応じ、2万〜50万円以上です。有名なディレクターを起用すると、相場はさらに高くなります。

制作費

アニメーション動画の場合、イラストレーターやアニメーターが作成するCGやイラストの制作費が発生します。
金額はイラストやCGの制作量に応じて変動します。例えば、コマ数の少ない表現であれば安く、アニメのように滑らかで細かい表現が多くなればそれだけ高くなります。

• イラスト制作
• グラフィック制作

金額の相場は、5万〜100万円ほどです。
イラストを使用する場合、他媒体への流用時に二次使用料が発生するケースが多いです。トラブルにならないよう、納品後の使用権がどちらに帰属するのか、契約時に確認・決定しておきましょう。

撮影費

実写動画を制作する場合は、撮影が必要になります。撮影費は、必要なスタッフの人数や、撮影場所によって大きく変動します。

• カメラマン費（人件費）
• 機材費
• スタジオやロケ地の使用費
• スタッフの交通費

金額の相場は、全体で15～100万円ほどで、撮影日数が長くなればなるほど、金額も高くなります。

カメラマン費は、日数単位の実稼働費で計算されることが多く、相場は1日あたり8〜15万円ほどです。
カメラアシスタントの相場は、1日あたり3万円ほどです。
（参照元：https://douga-kanji.com/）

カメラマン費は見積書では「撮影費」として一括して算出されることもあります。費用の詳細がわからない場合は事前に確認し、内訳を記載してもらうようにしましょう。

スタジオではなく屋外での撮影を行う場合は、事前にロケハンが必要になるため、その分の交通費などが加えられることもあります。また、屋外撮影の際の雨天時に代替案を設ける必要がある場合は、そのための追加費用が発生するケースもあります。項目の詳細をよく確認しておきましょう。

編集費

映像の編集費は、編集工数によって金額が変動します。

• 字幕・テロップの挿入
• ナレーションの挿入
• 効果音の挿入、音入れ（MA）
• 画像・イラストの挿入
• エフェクトの追加

一般的なYouTube動画のようなものであれば、編集費は安く抑えられます。金額の相場は、5千～3万円ほどです。ただし、修正工数が多くなると、その分費用が追加される場合があるため、注意が必要です。
また、3DCGなど特殊な加工が必要な動画は編集費も高くなり、50万円以上かかる場合もあります。

人件費

カメラマンのように技術者の費用とは別にかかる人件費について解説します。
スタッフの人数と工数で計算され、キャスティングの費用も含まれます。

• 役者・モデルの出演費
• ナレーション費

金額の相場は、起用する人材に応じて大きく変動します。
一般的な役者やナレーターを使う場合は、1回5万～300万円以上の出演料を見込みましょう。有名タレントを起用する場合は、数千万円というギャラが発生することもあります。実写とアニメではスタッフが異なるため、俳優・声優の違いをはじめ、起用するスタッフによる人件費の違いにも注意が必要です。
見積り全体の金額が高すぎる場合は、人件費がかさんでいる可能性があります。予算とのバランスが取れるよう、制作会社と相談しましょう。

種類別動画制作の料金目安

動画にはさまざまな種類があり、その用途や目的によって制作費も大きく変わります。それぞれの目安金額は以下の通りです。

・広告映像：50万～500万円
一般的に、YouTubeなどのWeb広告よりテレビCMのほうが制作費用は高額になります。テレビCMは、短時間で多くの消費者に訴求できるだけのインパクトとクオリティが求められるため、キャスティングや演出にかかる費用が高くなるためです。
Web広告の場合は、出稿媒体によって作る動画の規定も変わるため、事前にどの媒体を使うべきかについて相談すると制作がスムーズになるでしょう。

・マニュアル動画：30万～80万円
社内での作業シーンなどを使えることから撮影や編集作業の負担が少なく、尺も短めなケースが多いため、比較的安価に制作できます。

・商品サービス紹介動画：30万～100万円
自社で所有している画像や資料データを提供すれば、予算を抑えて制作できます。使える素材を事前に集めておくとスムーズでしょう。

・事業紹介動画：30万～200万円
こちらも自社で所有している画像やロゴの素材を使えば、予算を抑えて制作できます。ただし、CGやグラフィックを使用した凝った演出を取り入れる場合などは、費用が高額になることもあります。目的に応じて、どのくらい予算をかけるべきか検討しましょう。

・セミナー動画：10万～50万円
セミナー動画は、ほかの動画と比較すると安価に依頼できます。動画の素材が、実際に行われるセミナーとしてすでに存在するためです。依頼費用は、編集にどれだけ力を入れるかで変わってきます。
（参照元：https://union-company.jp/media/video-production-costs/）
動画制作の費用・相場は、動画の長さとクオリティによって変動します。
基本的にはどの動画も数十万円から制作できますが、長尺の動画やこだわった仕上がりを求める場合には100万円以上かかることもあります。
どのくらいの尺でどのくらいのクオリティの動画を作るべきなのか、目的に応じて最適な選択を考えましょう。

見積りを安くする5つのポイント

動画制作会社からの見積書が想定予算より高く、コストをできるだけ削減したいという場合もあるでしょう。ここでは、費用を抑えたい場合に見直すべき5つのポイントを紹介します。

参考資料を用意する

参考資料や参考動画を用意することで、制作前の下調べにかかる時間を削減でき、企画費を抑えられます。イメージに近い動画や組み込んでほしい自社製品の資料を用意し、事前に共有するようにしましょう。
また、動画内で使われる写真やイラストなどの素材も、自社で用意できる場合があります。できる限り事前準備をし、制作側の負担を減らすことで、費用の削減が可能です。

撮影日を長引かせない

実写撮影を行う場合、撮影日数が多いほど、人員の拘束時間や場所の使用料が増えるため金額がかさんでいきます。そのため、撮影を1日や半日に抑えられれば、人材費やスタジオ費などの撮影費を大きく抑えられます。
撮影日が長くなりすぎる場合は、動画の一部を撮影ではなく写真やナレーションに置き換えるなど、撮影時間の短縮方法を検討しましょう。

近場で撮影する

自然を取り入れたい場合などに郊外や地方での撮影を実施すると、交通費などで思った以上に撮影費がかさむ場合があります。撮影場所に強いこだわりがなければ、近場で同じような撮影ができないか相談してみるとよいでしょう。
また、CG編集でより安価にイメージ通りの動画を仕上げられる可能性もあります。さまざまな方法を比較検討し、最適な手段を選んでください。

社員をキャスティングする

動画で人物を登場させる場合、エキストラなどを起用するとどうしても人件費が高くなってしまいます。コストを抑えたい場合は、キャストとして社員を起用することも検討してみましょう。
また、撮影場所もスタジオではなく社内にすることで、スタジオレンタル代などの節約につながります。
ナレーションの場合も、社内で対応できれば人件費を削減できます。

修正費用を確認しておく

事前にすり合わせが十分できないまま動画制作を依頼すると、想定していたイメージと異なる動画ができあがってしまうことがあります。そういった場合、作り直しや大幅な修正が発生し、思いがけず費用がかさんでしまうケースも少なくありません。どのような修正を何回まで無料でしてもらえるのか、どういった場合に追加料金がかかるのかを事前に確認しておき、計画的に費用を抑えるようにしましょう。
また、制作後に食い違いが生じないよう、動画制作の目的やターゲット、完成イメージについて、事前にしっかりと打ち合わせをしておくことも重要です。

見積り確認時のチェックポイント

動画制作会社から見積書が届いたら、各項目について不明点がないかどうかを確認します。確認不足で後から追加料金が発生してしまったというケースもあるため、見落としや確認漏れがないようにしましょう。
特に注意が必要な見積書のチェックポイントを3つ解説します。

スタッフの交通費は含まれているか

「交通費別途」となっている場合はのちに大きな費用が上乗せされる可能性があります。交通費は人数分が発生するため、もし「別途」となっている場合はスタッフの人数を確認し、費用がどのくらいになるかの詳細な見積りを依頼しましょう。

イラストなどの著作権はどちらにあるか

イラストなどを使用した動画を制作した場合、著作権や使用権に関して、依頼の段階でしっかり確認しましょう。特に、アニメーション動画を制作した場合は、イラストの使用権が該当する動画に限定されることがよくあり、二次利用などは追加で権利料を払わなければならない可能性があります。

また、実写動画の場合はキャストの契約期間に注意が必要です。契約期間を過ぎて使用すると、使用権・著作権の侵害となる場合があります。いつまで映像を使えるのかを事前に確認し、契約期間が終了した動画は使用しないようにしましょう。
また、自社の社員を使う場合でも、退職後の使用などを巡ってトラブルになるケースがあります。出演者がいる動画を制作した際は、使用できる期間を必ず事前に確認しましょう。

不要な項目はないか

見積書の項目を全て確認し、専門的な項目名で理解できないものがあったら、必ず質問して説明を受けることが大切です。もし必要のない経費があった場合は削除するよう求めましょう。また、制作後のトラブルを防ぐためにも、見積書の内容を理解・納得した上で依頼することが大切です。

まとめ

動画制作を依頼する際には、見積書の項目と料金目安を把握することが大切です。限りある予算でよりよい動画を制作したい場合は、見積り価格を下げるためのポイントや注意点に留意しましょう。
何のためにどのような動画を作りたいのかによって見積価格は変動します。目的やターゲットをあらかじめ社内で整理し、イメージを具体的に伝えられるようにしておくことが大切です。動画を制作する背景や課題を明確にした上で、削減できる費用がないかどうか検討するとよいでしょう。

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